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地震計のパイオニア
私たちと一緒に未来を切り拓こう
私たちは1918年(大正7年)に東京で創業し、以来、地震計一筋に歩んでまいりました。
創業当時の世の地震計はススを付けた紙を巻いたドラムを、オモリやゼンマイの力を使って一定速度で回し、その上に地面の揺れを針の先で引っ掻いて記録するというものでした。地震計に電気的な要素は無く、私たちも機械工場として創業しています。
(下の写真は、当時製作していた今村式簡単微動計と工場風景です。工場の写真には初代社長の勝島健次郎が写っています)
戦争など時代の流れに翻弄されながらも事業を継続し、関東大震災(1923)、昭和三陸地震(1933)、昭和東南海地震(1944)、昭和南海地震(1946)などの大地震を、私たちの作った地震計が記録しました。
時代は流れ、昭和20年代の後半になると、地震の揺れを、それまでのスス掻きではなく電気信号として取り出す試みが出てきます。私たちも1958年(昭和33年)に自社製品として電磁式地震計を発売しました。併せてこの電気信号を記録する装置の設計・開発も始まり、私たちはそれまでの機械屋から、機械も電気も扱うメーカーへと変貌します。
(下の写真はPK-130という製品で、当時発売していた電磁式地震計です)
電磁式地震計の登場によって地震計の小型化が実現しました。また地震を検知する部分と記録する部分を切り離すことができるようになったことから、屋外に地震計を設置するニーズが出てきます。私たちは屋外においても安定して観測を続けられる地震計の開発を進めるとともに、現場に「正しく」地震計を設置する工事の技術も求められるようになりました。
(下の写真は、昭和40年代の地震計の設置状況です)
さらに1980年代になると、地震波形をそれまでのアナログからディジタルで記録する流れが始まり、私たちもディジタル収録装置の開発を行うようになりました。私たちはここで機械・電気に加え、「電子」も取り扱うメーカーへと変貌します。さらに地震データを取り扱うソフトウェア開発も自社で行うようになり、現在の、「地震計の開発、システム設計、ソフトウェア開発、製造、設置工事、保守点検、データ解析など、地震計測の全般をサポートする企業」の基礎が出来上がります。
(下の写真は1980年代に開発、製造、販売をしていたディジタル地震収録装置です)
現在では、ネットワークを介した地震データの送受信や、Web技術を使ったインターフェースの実装など地震観測装置は進化を続けています。さらに今後の製品開発は多種多様な知識や技術を重ね合わせていくことが求められていくでしょう。
下は勝島製作所ロゴマークですが、外を覆う歯車マークは、機械屋として創業した時から会社を繋いできた先人たちの思いを忘れないために今も残している大切な印です。
私たちは、このページをご覧になってくださった皆様と次の新しい歴史を創っていきたいと思っています。弊社の業務にご興味を持っていただいた方は、是非お問合せください。
中途採用
募集職種 | 地震計設置工事・保守 ※未経験者歓迎 |
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仕事内容 | 地震計測システムの、現場での設置作業、管理、メンテナンスを行うお仕事です。日本全国のダムや発電所、空港、ビルなど顧客は全国に及びますので宿泊を伴う出張があります。 |
応募資格 | ・学歴高校卒業以上必須 |
就業条件 | 賃金:基本給+住宅手当 208,000〜365,000円 |
募集職種 | 地震計設計・開発(①電気電子回路設計者、②ソフトウェア開発者、③機械設計者) |
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仕事内容 | 地震計の開発・製造・データ解析等を担う方を募集します。 ①電気電子回路設計者 ②ソフトウェア開発者 ③機械設計者 ※いずれかの経験をお持ちの方を募集しています。 |
応募資格 | ・学歴高校卒業以上必須 |
就業条件 | 賃金:基本給+住宅手当 208,000〜365,000円 |
募集職種 | 地震計の技術営業 ※未経験者歓迎 ※ノルマなし |
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仕事内容 | お客様のご要望を伺って最適な地震計測システムの提案を行うお仕事です。お客様は官公庁や電力会社、研究機関、代理店等、様々で、全国にいらっしゃますので、月に数日程度、宿泊を伴う出張があり、全国各地色々な所へ行けるお仕事です。 |
応募資格 | ・学歴高校卒業以上必須 |
就業条件 | 賃金:基本給+住宅手当 208,000〜365,000円 |
新卒採用
募集人数 | 若干名 |
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仕事内容 | 地震計測機器の開発・設計・製造・営業 他 |
応募資格 | 開発、製造については、電気・電子・機械学科卒の方歓迎いたします。 |
就業条件 | 賞与:年2回(前年度実績) |
選考方法
上記を予定しています。
お問い合わせ先
採用に関するお問い合わせ、質問等は、下記直通電話またはメールフォームをご利用下さい。
TEL: 03-3603-7184(総務部直通)